全棟が
長期優良住宅を超える
RID HOUSEが築く安心の住まい
長期優良住宅とは
RID HOUSEは、長期優良住宅の基準を基本仕様の住宅全棟でクリアしています。
長期優良住宅は、国が長期にわたり良好な状態を維持できる基準をクリアしたと認める住宅です。一般住宅に比べて、耐久性・耐震性が高く省エネ性能に優れるなど、長期間、良好な状態で住まい続けられる措置が講じられ長期にわたる維持保全の計画が建てられている住宅が「長期優良住宅」です。

A 耐震性、省エネルギー対策
1.耐震性の向上:耐震等級3(最大値)
2.断熱性能の向上:エネルギー対策等級6
B 劣化対策、維持管理・更新、維持保全
1.建物劣化の対策:劣化対策等級3(最大値)
2.維持管理:更新の容易性を確保:更新対策等級3(最大値)
3.維持保全の方法を明確にします
C 金利優遇、減税措置
1.フラット35Sが適用
2.減税措置の適用が可能
3.地震保険料割引
防災拠点と同じ最高レベル
耐震等級 3等級
RID HOUSEの耐震等級は防災拠点と同じ最高レベルの耐震等級3です。
地震大国である日本には、活断層の数が2,000カ所以上存在しており、いつ地震に見舞われてもおかしくない状況です。よってRID HOUSEでは震度6以上の大地震を想定した家づくりを行っています。

※間取りによっては該当しない場合があります。
高い断熱性能のための
3つの工法
内外ダブル断熱工法

外壁だけではなく天井や床まで、家全体を高性能断熱材で包み、圧倒的な断熱性能を発揮。
外気温の影響を受けやすい開口部にも断熱効果の高い住宅部材を採用しており、まるで家全体が魔法瓶で包まれたような高断熱な住まいを実現します。
夏は日差しや熱気を遮ることで冷房が効きやすく、冬は外の冷気をシャットアウトして少しの暖房でも暖か。いつも快適な室温を保ち省エネな暮らしが実現します。
トリプルサッシ

住宅にとって最も熱が逃げやすい場所が窓です。一般的に使用されるものはペアガラスですが、さらに高断熱とするためにトリプルガラスを採用しています。
このような細かい断熱の積み重ねで高気密高断熱を実現しています。
第一種換気

RID HOUSEの換気システムは屋外の新鮮な空気を室温に近づけて室内に取り込みます。
例えば夏は35℃の外気を28℃まで冷やして、室内へ供給し冬は0℃の外気を18℃まで暖めて、室内に供給します。(夏の室内温度は冷房で27℃、冬は暖房で20℃に保たれていることを前提としています。)
そのため換気をしても、夏は冷気を逃さず、冬は換気による寒さを感じることがありません。
高い省エネ基準をクリア!
高断熱・高気密で
経済的な住宅
RID HOUSEの住宅は標準仕様でUA値・C値ともに非常に高い省エネ基準をクリアしていますので、非常に高い断熱・気密性能によりとても経済的です。
UA値とは
省エネ基準では外皮性能について、「外皮平均熱貫流率(UA値)」が採用されています。
これまでのQ値との違いは、換気等による熱損失は含めず純粋な建物の断熱性能を評価する点です。
①UA値
U値:外皮平均貫流量

●換気等による熱損失は含めず、 純粋な建物の断熱性能を評価。
●値が小さいほど省エネ性能が高い。

地域区分 | RID HOUSEの家 | 1(北海道) | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | ー |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
UA値
外皮平均熱貫 ワットパー平方メートルケルビン |
0.25以下 | 0.46 | 0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | 0.87 | 0.87 | ー |
※札幌市内施工実績
②C値
相当隙間面積(C値)は、家の隙間を測定し、隙間の面積を床面積で割った値の事です。
隙間を測定する方法は、換気口などの計画的に開けた穴を全てふさぎ、室内の空気を送風機で強制的に排出します。
この時に生じる気圧差と風量でC値を測定します。

地域区分 | RID HOUSEの家 | 1(北海道) | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | ー |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
C値
相当隙間 平方センチメートルパー平方メートル |
0.2以下 | 0.46 | 0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | 0.87 | 0.87 | ー |
※札幌市内施工実績
第三者機関による
気密測定を実施
高気密・高断熱住宅による快適でエコな暮らしを提供するために、RID HOUSEは全棟で第三者機関による気密測定を実施しています。
高い気密性能
■国が定める省エネ基準の5倍以上の高気密住宅

リッドは全棟気密測定をしております
吸排気口をテープでふさぎ、専用の気密測定器で測定しております。その測定結果はお引き渡しの際にお施主様にお渡ししております。
全棟C値0.2c㎡/㎡以下になるまで測定しています


断熱性能のこれからの指標
省エネ基準適合だけでは不十分?!
段階的に省エネ性能をレベルアップ
地球温暖化対策に向けて世界各国が取り組みを加速させる中、日本も2030年度までに温室効果ガスの排出量46%削減(2013年度比)を掲げ、2050年には実質ゼロを目指しています。
住宅については、2025年に省エネ基準適合義務化がスタートし、遅くとも2030年までには省エネ基準がZEH水準に引き上げられるロードマップになっています。

2025年、
これまでの“最高等級”が
“最低等級”に!
等級5・6・7の新設とともに、2025年に等級4が適合義務化されることで、
等級4が法律上クリアしなければならない最低ラインに。
さらに、2030年にはZEH水準である「等級5」が最低水準になる予定です。
RID HOUSE標準仕様は
2030年省エネ基準
(ZEH水準)を全棟クリア
国土交通省では、カーボンニュートラルへの取り組みとして、2030年度までにZEH水準の省エネ住宅を新築の標準とする計画が進められています。
RID HOUSEは、ZEH水準をはるかに上回る断熱性能で、経済的で快適な住環境を提供します。
劣化対策等級とは、住宅性能表示制度に基づいて建物の耐久性を評価する基準です。劣化対策等級の評価は、柱や梁などの構造躯体に使用されている材料に主に着目して行われます。
RID HOUSEは劣化対策等級3で、3世代(75年~90年程度)まで大規模な改修工事をせずに使えるように対策されている住宅です。
項目 | 結果 | |
---|---|---|
3-1 劣化対策等級 (構造躯体等) |
構造躯体等に使用する材料の交換等大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するため必要な対策の程度 | |
3 |
通常想定される自然条件及び維持管理の条件の下で3世代(おおむね75〜90年)まで、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な施策が講じられている | |
2 | 通常想定される自然条件及び維持管理の条件の下で2世代(おおむね50〜60年)まで、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な施策が講じられている | |
1 | 建築基準法に定める対策が講じられている |
維持管理対策等級とは、住宅性能表示制度の項目のひとつで、給排水管やガス管などの維持管理のしやすさを示す等級です。
RID HOUSEは1〜3等級まである内の最高の3等級となっており、設備のメンテナンスがしやすく、万が一のときにもスムーズに修繕ができます。
項目 | 結果 | |
---|---|---|
4-1 維持管理対策等級 (専用配管) |
専用の給排水管、給湯管及びガス管の維持管理(清掃、点検及び補修)を容易とするための必要な対策の程度 | |
3 |
清掃口及び点検口が設けられている等、 維持管理を容易にすることに配慮した措置が講じられている |
|
2 | 配管をコンクリートに埋め込まない等、維持管理を行うための基本的な措置が講じられている | |
1 | その他 |
一次エネルギー消費量等級は、住宅の省エネ基準適合性を判断する指標となっており、省エネ性能の高い住宅を目指す際の基準として用いられます。
RID HOUSEは1〜6等級まである内の最高の6等級となっており、住宅のエネルギー消費量が非常に低く、省エネ住宅としては最高のパフォーマンスとなっております。
項目 | 結果 | |
---|---|---|
5-2 一次エネルギー 消費量等級 |
一次エネルギー消費量の削減のための対策の程度 | |
地域区分[12345678] | ||
床面積あたりの設計一次エネルギー消費量 [ ー MJ/(㎡・年)] ※値を表示しない場合は「ー」を表示する | ||
6 |
一次エネルギー消費量の著しい削減のための対策(基準省令に定める建築物エネルギー消費性能誘導基準(その設定の基礎となる基準一次エネルギー消費量が、基準省令第14条第1項の規定により求められたものであるものに限る。)に相当する程度)が講じられている | |
5 |
一次エネルギー消費量のより大きな削減のための対策が講じられている | |
4 | 一次エネルギー消費量の著しい削減のための対策(基準省令に定める建築物エネルギー消費性能基準(その設定の基礎となる基準一次エネルギー消費量が、基準省令第5条第1項の規定により求められたものであるものに限る。)に相当する程度)が講じられている | |
1 | その他 |
長期優良住宅になると
メリットがいっぱい
- 住宅ローン金利の引き下げ対象となる
- 地震保険料などが割引対象となる
- 融資期間の延長が可能になる
- 資産価値が落ちにくく、売却額が高くなる傾向にある
- 税金の優遇が受けられる